2018年度4月より「新学習指導要領」移行措置スタート　小学校の英語教育がいよいよ変わる！ 小学校教師から期待の声があがる一方、不安の声も？ 明光義塾の『2020年の教育改革に関する小学校教師の意識調査』で判明

個別指導の学習塾「明光義塾」を全国展開する株式会社明光ネットワークジャパン（本社：東京都新宿区、代表取締役社長：田上 節朗）は、全国の公立・私立小学校の教師221名を対象に、『2020年の教育改革に関する小学校教師の意識調査』を実施いたしました。
2020年度から始まる教育改革では、小中高生の教育が次のように変更されます。この中でも、新しい科目が追加される小学校では、教師・生徒ともに大きな変化を迎えます。

 

【小学生】

• 英語教育の早期化
• プログラミング教育必修化

 

【中学生】

• 英語授業の英語化
• 英単語習得目標数の増加

 

【高校生】

• 大学入学共通テストの導入
• 英語の民間資格・検定試験の導入

 

ー 文部科学省、英語専科教員を1000人増加を発表。教員負担解消への動き

上記のような変更に伴い、教育改革における教師の負担増が懸念されることに備えて、2017年12月18日、文部科学省より、2018年度の公立小学校の教職員定数について、英語を専門的に教える「専科教員」を1,000人増やすことが発表されました。また、2020年度までの3年間で計4,000人の専科教員配置を目指す方針を明らかにしました。

 

ー 調査からは教師たちのリアルな声が・・

小学校での英語教育強化に不安の声が飛び交う中、明光義塾が実施した『2020年の教育改革に関する小学校教師の意識調査』でも、現場教師からも教育改革に対する様々な意見が寄せられました。

「今後の社会変化に耐える人材を養うために必要」
「何を学ぶか、どのように学ぶかなどがかなり明確化されていると思う」
「オリンピックに向けて、近年の動向にふさわしい」
などの賛成の意見があがる一方、
「趣旨は賛成であるが、現場では人・準備の時間・設備が不足している」
「時間数など今後考えていかなければならない問題がある」
など、まだまだ現場の体制が追いついておらず、不安に思う教師の意見も上がりました。

 

2020年度の教育改革、新学習指導要領の内容について、どのように考えていますか。（自由回答）

• これからの時代は英語力は必須だと思う。
• 未来の子ども達に必要なことが盛り込まれている。やっと来たかという感じ。
• 時代の要請を取り入れていて良いが、国語の時間は増やして欲しい。やはり国語力は大切。
• これまでの"生きる力"から"生きた力"へつなげる理想的な在り方が説かれているが、時間の確保が厳しくなってきている。
• 理想的だが現場がついていくのは大変
• 受け止めて実践することが大事

 

■《考察》 「2020年の教育改革に関する小学校教員の意識調査」について

 

今回の調査では、2020年度教育改革について学校現場の先生方がどのように考えているか、リアルな意見を聞くことができました。「未来の日本のためには、必要な内容だと考える」「基本的には、時代の変化をとらえた改定であると思う」と賛同する回答が見受けられた一方で、「多忙化がすすむ」「現場への負担が大きい」といった改革を行うことによる、教師への負担を指摘する回答もありました。
これからの時代を担う子ども達の未来のためにも、学校だけでなく、子ども達と関わりのある家庭や塾といった広い範囲で、これからの教育を考えていく必要があると思われます。より「主体的な学び」が求められるこれからの時代、生徒自身が主体的に授業に参加し学べる教育を、私たち学習塾も提供していきます。

明光義塾では、教育改革に向けてコーチングの手法を取り入れた「MEIKO式コーチング」を2018年1月より導入。「MEIKO式コーチング」に基づく、「分かる 話す 身につく」授業を実施していきます。生徒と講師のコミュニケーションそのものを変え、生徒自ら主体的に学ぶ授業へと進化させていきます。これまで自立学習を掲げ、生徒が自分自身で答えを導き出す姿勢を大切にしてきた明光義塾ならではの改革を行ってまいります。

 

＜調査概要＞
有効回答数：全国の公立・私立小学校教師221名
調査期間： 2017年11月17日（金）～2017年11月20日（月）
調査方法 ：インターネットリサーチ調べ
※本リリースによる調査結果をご利用いただく際は、「明光義塾調べ」と付記のうえご使用くださいますようお願い申し上げます。

 

《参考》明光2020教育改革室について

個別指導No.1 の学習塾として、生徒の成長をサポートし、合格へと導いてきた明光義塾が「2020年度教育改革」を考え、新しい学習メソッドを提案するために結成したプロジェクト。明光義塾の教務担当やマーケティング担当、教室長として多大な実績を誇るメンバーらを集めて発足。今後も、学習メソッドのさらなる進化と「MEIKO式コーチング」を通じた「生徒主体の学び」を広めていく予定。

 

■株式会社明光ネットワークジャパン（東証1 部上場）（ http://www.meikonet.co.jp ）
「教育・文化事業への貢献を通じて人づくりを目指す」、「フランチャイズノウハウの開発 普及を通じて自己実現を支援する」という２つの経営理念を掲げ、「個別指導」による「自立学習」を促す学習塾「明光義塾」を直営及びフランチャイズシステムにより全国に 2,000 教室以上展開しております。

 

 

 

 

 

 

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